デフレ（デフレーション）は、ニュースで長年使われてきた経済用語のひとつです。物価が下がる状態を指しますが、単に「安くなって良いこと」とは限らず、経済全体にさまざまな影響を与えます。ここでは、デフレの基本的な意味から、ニュースでの使われ方、日本との関係までを分かりやすく解説します。
デフレ（デフレーション）とは
デフレとは、モノやサービスの価格（物価）が継続的に下落する状態を指します。インフレ（物価上昇）の反対にあたる概念です。ニュースでは「デフレ局面」「デフレ傾向」「デフレ脱却」といった形で使われることが多くあります。
物価が下がると何が起きるのか
一時的に価格が下がること自体は、消費者にとっては良いことのように見えます。しかし、デフレが続くと「今は買わず、もっと安くなってから買おう」という心理が働きやすくなります。その結果、消費が減り、企業の売上や利益が落ち込む原因になります。
デフレが経済に与える影響
デフレが長期化すると、企業は利益を確保しにくくなり、賃金の引き下げや雇用削減につながることがあります。賃金が下がると消費がさらに減り、景気が悪化するという悪循環に陥りやすくなります。このため、デフレは経済成長を妨げる要因とされています。
インフレとの違い
インフレは物価が上がる状態、デフレは物価が下がる状態です。インフレではお金の価値が相対的に下がり、デフレではお金の価値が相対的に上がります。ニュースでは、インフレとデフレを対比させて、経済の現状や政策の方向性を説明することがよくあります。
日本とデフレの関係
日本は長年にわたり「デフレ経済」と言われてきました。1990年代以降、物価が上がりにくい状態が続き、ニュースでも「デフレ脱却」「デフレマインド」といった言葉が頻繁に使われてきました。金融政策や経済対策の多くは、このデフレ状態から抜け出すことを目的として行われてきました。
ニュースでの使われ方
ニュースでは、物価指数（CPI）の動きや景気判断と合わせてデフレが語られることが多くあります。「デフレ圧力が強まる」「デフレ懸念が再燃」といった表現は、景気の先行きに注意が必要な状況を示します。
デフレを理解するポイント
- 「物価が下がる＝良いこと」とは限らない
- 消費・賃金・企業活動との関係を意識する
- インフレとセットで考えると理解しやすい
デフレは、ニュースを理解するうえで欠かせない重要な経済用語です。インフレやCPIとあわせて理解しておくことで、経済ニュースの背景がより見えやすくなります。
ニュースで使われる略語をまとめて知りたい方へ
この用語以外にも、ニュースや報道で頻繁に使われる 略語・専門用語は数多く存在します。 用語をまとめて確認したい方は、 ニュースでよく見る略語・専門用語一覧 をご覧ください。
